2015年12月に始まったストレスチェック制度ですが、3年目を過ぎ、毎年の実施も年間スケジュールに根付いてきたころではないでしょうか。

そんな中、多くの企業様から
「もっとストレスチェックを活用できないの?」
とのお問合せをいただくことが増えてきました。

今回はそんなご相談の中からよくある質問と、その対策を記事にしたいと思います!

1.受検者をもっと増やしたい

活用……というよりは、現状をなんとかしたいとのご相談です。
せっかくの制度、またせっかくの受検の機会を用意したものの、肝心の受検者(従業員)に関心が無く、受検率が伸びない……。
たしかに人事担当者としたら、なんとか解決したいですよね。

<対策>

まずは、社内での受検に関する周知を徹底いただく。
これしかありません。
周知の内容は受検方法や時期などはもちろんですが、ストレスチェックの目的についても、企業としての考えを受検者に明確に提示することが大切です。
「受検は個人の自由、受けなくてもいいんでしょ?」と受検をしぶる状況を変えるために、「ストレスチェックの結果を、より良い職場環境をつくるために会社が活用する」という点をしっかりとアピールしたいところです。
うまくアピールできないというお困りごとであれば、当社の保健師セミナーでのサポートが可能です。
ぜひご相談ください。
【 保健師によるセミナー詳細ページ 】

2.高ストレス者へのフォローを考えたい

高ストレス者と判定されても、受検者本人が希望しなければ医師面談が行えず高ストレス者を放置する状況になってしまっている……。
そんな不安を抱えている企業からも多くご相談をいただきます。

<対策>

ひとつの対策例として、実施者である保健師から高ストレス者向けに面談を実施し、状況把握および医師面談勧奨を行う対応をとらせていただくというケースがありました。
就業制限が必要な状況を見逃さないために、本人からの申出のみでなく専門職からのアプローチを行うことで効果をあげる取り組みとなりました。

最も活用ができる材料は、間違いなく集団分析

ストレスチェックを実施し、会社が間違いなく把握できるのが集団分析結果になります。
この情報を活かさない手はありません。
結果に対しての対策を行い、翌年度の受検結果との経年変化を見ていくことが、事業場でのメンタルヘルス対策の効果の可視化につながります。

本年度は集団分析の活用についてご相談をいただく機会も増え、当社保健師がそのお手伝いをさせていただいております。
集団分析+個別問診表を用いた組織診断を実施し、その診断結果をもとに対策案を構築し、実施させていただくケースなどもあり、ストレスチェックの活用に深く携わらせていただいています。

また対策をとるには原因が明確になった集団分析結果が必要ですよね。
この点も当社では改良を進めており、独自項目を追加した調査票を用いて「問題点の見える化」を実現できるサービスのご提供準備を進めております。
※ ご興味があればご連絡ください。

現在の努力義務から、いずれは義務化されるという集団分析。
フル活用する手段を考え、対策に取り組みましょう。